日本独自の伝統工芸品は、現代でも多くの人々から高い関心を集めています。世界が認める日本の伝統的製造技術は、長年の経験を積んだ職人の技術によって支えられています。
ここでは、「伝統工芸品」とは具体的にどのようなものを指すのか、その定義と現代での位置づけについて掘り下げていきます。
伝統工芸品の定義
伝統工芸品とは、長い歴史を通じて受け継がれてきた製造手法で作られる工芸品のことを言います。日本には約1,300種類の伝統工芸品があり、それぞれが熟練した職人によって丁寧に作られています。
特に重要なのは、「伝統的工芸品」として経済産業大臣によって公認された237品目の工芸品であり、これらは「伝統的工芸品産業の振興に関する法律」に基づき、その保護と発展が進められています。
伝統的工芸品の認定条件
「伝統的工芸品」として経済産業大臣の指定を受けるための要件は、伝統的工芸品産業の振興に関する法律（伝産法）の第2条で以下のとおり規定されています。
①主として日常生活の用に供されるものであること。
②その製造過程の主要部分が手工業的であること。
③伝統的な技術又は技法により製造されるものであること。
④伝統的に使用されてきた原材料が主たる原材料として用いられ、製造されるものであること。
⑤一定の地域において少なくない数の者がその製造を行い、又はその製造に従事しているものであること。
「伝統的」とは通常、100年以上の歴史を持つことで認められます。
また、地方自治体独自の工芸品指定制度も存在し、伝産法の基準に準じつつ地域の特性に合わせた調整が施されています。このようにして、地方自治体の指定を受けたものの、経済産業大臣の指定を受けていない工芸品もあります。
例えば、京都府では、「京もの指定工芸品」として地域を代表する工芸品を特別に指定し、その基準は「京都府伝統と文化のものづくり産業振興条例」によって定められています。
①製造工程の主要部分が手工業的な方法又は手工業的な方法を応用した方法により製造されるものであること。
②伝統的な技術又は技法により製造されるものであること。
③伝統的に使用されてきた原材料が主たる原材料として用いられ、又は伝統的に使用されてきた意匠が用いられ、製造されるものであること。
これらの条件は伝産法の基準に比べて幅広く、例えば建築材料としての工芸品も含めることが可能です。また、製造に携わる人数に関する制限がないため、限られた職人によって受け継がれる工芸品も認定されます。
経済産業大臣による認定の難しさ
日本全国で受け継がれている伝統工芸品は、その種類も多く、経済産業大臣からの認定を受ける過程にはいくつかの難点があります。主な課題は、「100年以上の伝統があることの証明」と「一定数以上の製造者または関わる人々がいること」の二点です。
例えば、薩摩切子のように、歴史があるものの一度技術が途切れてしまった場合、100年以上の継続性を証明するのが難しいです。薩摩切子は西南戦争によって一時期途絶え、昭和60年代に技術が復興されたため、この証明が困難になります。
また、製造者や関わる人々の数に関しては、通常、10社以上または30人以上の従事者がいることが基準となります。これが、たとえ歴史があっても職人が1人しかいない場合、認定が難しくなる理由です。
認定プロセスは自動ではない
伝統工芸品の認定は、自動的には行われません。産地からの申請が必要で、その後審査が行われます。このため、認定を受けたいという明確な意志が必要です。
このプロセスの結果、認定を受けていないものの、条件を満たしている可能性がある工芸品も存在します。例えば、300年以上の歴史があるとされる栃木県の日光彫や、元禄末期に起源を持つ長野県の飯田水引工芸などは、現在まで認定を受けていません。
産地によっては、独自のブランド戦略を展開しており、伝統工芸品の称号がなくても市場で成功しているケースもあります。認定の有無にかかわらず、工芸品そのものの魅力や価値を見極め、鑑賞することが大切です。
伝統工芸品の現状と将来性
1984年に生産額の頂点を迎えた日本の伝統工芸品は、その後経済の停滞期や安価な海外製品の普及、ライフスタイルの変化により生産額が減少し続け、現在ではピーク時の5分の1にあたる約1,000億円に落ち込んでいます。
さらに、業界では高齢化が進み、2009年度の経済産業省のデータでは、50歳以上の従事者が全体の64％を占め、30歳未満は5.6％に過ぎません。これは技術継承の時間が限られていることを示唆しています。
しかし最近、伝統工芸品への関心が再び高まりを見せています。2020年の東京オリンピックを機に、日本文化の再評価が進み、メディアや行政も伝統工芸品に注目しています。
特に、アニメとのコラボレーションにより、若年層にも新たな魅力として伝統工芸品が認知され、新しい顧客層の獲得につながっています。
伝統工芸品とアニメのコラボレーション事例
●映画「シン・ゴジラ」では、秋田県の工芸品が日本の首相の執務室の装飾として登場し、その地元色が話題を集めました。
●「君の名は。」では、伊賀のくみひもが物語の重要なアイテムとして取り上げられ、ファンによる体験ブームやくみひも専門店での売り切れが続出しました。公式グッズとして発売されたくみひもも大変な人気となり、配送遅延が発生しました。
●「刀剣乱舞」などのゲームの影響で、若い女性を中心に日本刀への関心が高まり、展示会やイベントへの参加者が増加しています。
海外での伝統工芸品の受容
南部鉄器の急須がフランスのパリでティーポットとして注目されるなど、海外でも日本の伝統工芸品への興味が高まっています。これは、グローバル市場における新たな需要の創出を示しています。
伝統産業の後継者問題と職人への関心の高まり
伝統工芸の世界では、依然として後継者不足が深刻な問題として残っています。伝統が一度断絶すると復活が難しく、また、材料調達から製造プロセスまでが分業されているため、一部が欠けると全体に影響が及ぶ可能性があります。
一方、職人という仕事への関心は増しており、特に終身雇用が崩れた現代において、仕事への充実感や達成感を求める若者が職人を目指す傾向にあります。
後継者問題は、単に後継者が見つからないだけでなく、経済的な理由から新たな人材を受け入れることができない事業所も多いのが実情です。
しかし、伝統産業への風向きが変わり、伝統を未来へと継承するための積極的な人材募集が行われています。行政の支援や産地組合による後継者育成の新しい試みも始まっています。
地域活性化に向けた地域おこし協力隊
地域おこし協力隊は、地方を活性化させるために外部から人材を招き、多様なプロジェクトに取り組む制度です。この制度を通じて、伝統工芸のPRや後継者育成にも力が入れられています。
伝統産業を学ぶ場と後継者育成施設
全国には伝統産業を学べる学校があり、さらに事業所や産地組合、自治体が運営する後継者育成施設も存在します。これらは、伝統産業の将来を担う人材の育成に貢献しています。
伝統工芸品への新たな展望
最近、伝統工芸品に対する風向きが良くなり始めていることについて触れました。
経済的な課題や職人の高齢化が問題視されているものの、今後数年が伝統工芸品業界にとって重要な時期となりそうです。
伝統は、時代とともに変化し進化を続けることで、世代を超えて受け継がれていきます。
